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2倍以上の改善に成功したケースも60%に!「AIアナリスト」施策の73%がサイト改善に成功

AIでデジタルマーケティングを変革する株式会社WACUL(読み:ワカル 本社:東京都千代田区 代表取締役CEO:大淵 亮平)の提供するWeb改善ツール「AIアナリスト」において、AIがおこなった方針提案にもとづく施策を実装した際の成功率が73%を上回ったことが8月23日(木)に発表された。

施策の73%がサイト改善に成功、2倍以上の改善に成功したケースも60%に

AI(人工知能)の指摘にもとづき行った施策の成果率を発表

AI(人工知能)でデジタルマーケティングを変革する株式会社WACULでは、同社の提供するWeb改善ツール「AIアナリスト」の示す方針にもとづき、具体的な改善施策を有料版ユーザーへ提案している。

今回、2018年7月までの過去1年のあいだに行ってきたすべての改善施策(4,000件以上)のうち、実装が終わったあとに行った効果測定で、施策の効果が明確となったもの*について同社がその成果実績をまとめ、発表した。

これまでAIの改善提案をもとにした施策のうち、73%で成果の創出に成功

「AIアナリスト」の有料版ユーザーはAIアナリストの示す方針にそって、WACULのコンサルタントと相談しながら、Webサイト改善に取り組むことが可能だ。

また、その改善に取り組む中で行った施策によって、Webサイト改善の成果がでたのかどうかについて、効果測定もあわせて行うことができる。

同社のまとめによれば、過去1年間の「AIアナリスト」のすべての改善施策で実装が終わったもののうち、効果を測定できた施策の73%においてWebサイトのコンバージョン獲得(ECでの購買や、企業への問い合わせ、資料請求などの数)に改善が見られている。

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AI(人工知能)の方針にもとづく改善施策の73%で成果を創出

コンバージョン率の改善に成功した施策は、60%で2倍以上の改善に成功

また、Webサイトのコンバージョン率(CVR;サイト訪問者のうちどれだけ購買やお問合せに至ったかを示す指標)の改善に成功した施策のうち、60%でコンバージョン率が2倍以上改善している。

この大幅な改善は、B2B・B2Cを問わず、特にまだ自社のWebサイトを充分活用できておらず、Webを通じた顧客獲得が難しい中小企業で顕著にあらわれている。これは、Webマーケティングにまだ親しんでいないWeb担当者や社長を中心に、低価格ではじめられる「AIアナリスト」が広く受け入れられ、そういった方々の相棒として活用されている証左でもある。

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CVRの改善がみられた施策の6割で2倍以上の改善を達成

「AIアナリスト」は無料で利用開始が可能

AI(人工知能)でデジタルマーケティングを変革する株式会社WACULの提供する「AIアナリスト」は無料で開始できる。

ただし、無料版では機能に制限があるため、有料版にアップグレードすることですべての機能が利用でき、同社コンサルタントによる定期レクチャーとあわせて、よりよい提案をうけることができる。

現在、中小企業を中心に、すでに23,000サイト以上で利用されている。

「AIアナリスト」はアメリカ・スティービー賞2016にて、3つのカテゴリーにてゴールド・シルバー・ブロンズを受賞。

また、多くの人に利用されやすいサービスを目指して使いやすいデザインにこだわり、2017年にグッドデザイン賞を受賞している。

今後も多くの方に活用されるサービスを目指し、さらなる成果の創出と使いやすさの両立を目指していくということだ。

株式会社WACULについて

会社概要

会社名 : 株式会社WACUL(読み:ワカル)

URL : https://wacul.co.jp/

所在地 : 東京都千代田区神田小川町3-26-8 2F

代表取締役: 代表取締役CEO 大淵 亮平

事業内容 : AI(人工知能)によるデジタルマーケティングを変革する「AIアナリスト」などの企画・開発及び販売

主要サービス

人工知能でデジタルマーケティングを支援する「AIアナリスト」

株式会社WACULが提供する、人工知能によるWebサイト分析・改善提案ツール。

Googleアナリティクスを連携するだけで、人工知能がWebサイトのデータを集計し、改善提案を行う。

* ユーザー企業の実施した施策を実装したAIアナリストの提案以外で実施した施策が同時にあるなど、その効果の判定が不透明なものについては、今回の施策の成功確率の結果から除外している

同社ではISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の認証を取得し、情報資産を正確かつ安全に取り扱い、経営戦略に沿った情報セキュリティを実現するとともに、信頼に応えていくということだ。

また、預かったデータは、適切に匿名化するとともに、その匿名加工情報としての規律(適正加工義務、識別行為の禁止、加工方法等情報についての安全管理措置等)を守って正しく運用しているということだ。

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