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動画制作はハードルが高い?動画マーケティングに取り組む際の施策内容や想定費用の調査

動画マーケティングのコンサルティングを行う株式会社プルークス(本社:東京都中央区、代表取締役:皆木 研二)は8月29日(水)、各社がどのような用途での動画活用を検討しているのか、動画制作依頼時の想定費用や納期感などを約2ヶ月に渡り調査して発表した。

動画マーケティングに取り組む際の施策内容や想定費用の調査

調査結果のポイント

1.広告(CM)動画の制作を検討する企業が最多。その他、会社紹介や自社サービス(製品)紹介の動画化に踏み切るケースも。

2.広告(CM)動画の尺は1分未満の短尺が流行。サービス紹介は長尺の傾向有り。

3.実写での表現が最多ではあるものの、目的によってアニメーションとの使い分けが重要。

4.アニメーション動画に比べ実写動画の方が確保している予算が多い傾向に。

5.納品までには1ヶ月以上の余裕を持って依頼。

本調査実施の背景

動画制作の依頼が増加した現在でも、まだ動画制作を行うハードルは高いという声がよくある。

このような声がある原因として、どのような動画施策から着手すべきなのか、予算はどの程度確保すべきで、制作期間はどれくらいかかるのかなど、まだ不透明な部分が多いことが考えられる。

そこで、動画制作に対する不安をなくした上でより多くの企業が動画マーケティングで自社の課題解決を行うことができるよう、今回の調査に至ったということだ。

調査結果詳細

1. 広告(CM)動画の制作を検討する企業が最多。その他、会社紹介や自社サービス(製品)紹介の動画化に踏み切るケースも。

調査によると、最多となった広告(CM)動画はSNSやYouTubeへの広告配信用としての活用が多く見受けられる。

また、広告(CM)動画に次いで検討が多かったサービス(製品)紹介動画や会社紹介動画は、HPなどへの掲載の他、営業ツールや株主総会、マニュアル動画としての活用など、制作した後に幅広く活用することを検討されている。

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2. 広告(CM)動画の尺は1分未満の短尺が流行。サービス紹介は長尺の傾向有り。

調査によると、広告(CM)動画は1分未満・1分以上3分未満の動画制作の依頼が最多となっている。

1分未満の動画の配信枠は、YouTubeのスキップできない広告枠であるバンパー広告への活用を検討しているケースが多く、短尺動画の流行が影響していることが考えられる。

一方で広告(CM)動画に次いで依頼が多かったサービス(製品)紹介動画では、サービス(製品)の理解を目的として動画を制作ケースが多いため1分未満の動画制作依頼は少なく、長いものだと5分以上の動画制作を検討しているケースも見受けられる。

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3. 実写での表現が最多ではあるものの、目的によってアニメーションとの使い分けが重要。

調査によると、アニメーションに比べ実写の方が依頼数の多い結果となっている。

伝わりづらい情報を可視化したり、サービス全体の流れを把握させることを目的とする場合にはアニメーションがマッチするが、イメージを喚起させたり信用性を与えることを目的とする場合には実写での演出が有効。

このように、実写とアニメーションにはそれぞれメリットデメリットがあるため、動画を制作する目的に応じて表現方法を変えることでより良い効果が得られる。

また、実写とアニメを組み合わせたものやCGでの制作依頼もあり、表現方法の多様化が見られる。

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4. アニメーション動画に比べ実写動画の方が確保している予算が多い傾向に。

調査によると、アニメーション動画と実写動画での想定予算を比較すると、100万円以上の予算を確保している割合が実写動画の方が10%以上多い結果となっている。

実写動画の場合、キャスト費や撮影場所の費用がかかることが影響していると考えられる。

しかしアニメーション動画であっても、アニメーションの種類やキャラクターデザイン、声優の起用などによって大きく費用が変わるため、注意が必要だ。

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5. 納品までには1ヶ月以上の余裕を持って依頼。

調査では、約8割の企業が動画の納品までには1ヶ月以上の余裕を持って依頼していることがわかった。

また、動画の内容別に期間をみると、リクルート用の動画が比較的長期間かけて制作される傾向にある。

新卒採用に使用する動画は採用シーズン一貫して使用することが多く、学生へのメッセージなども重視するため時間をかける傾向にあることが予想される。

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まとめ

本調査では、動画マーケティングに着手する企業の増加の中で、広告(CM)施策への動画の活用を検討する企業が多いことがわかった。

一方で、サービス(製品)紹介動画や会社紹介動画など、動画の持つ「わかりにくいことをわかりやすく伝える」というメリットを活かした動画に取り組む企業が多いことも結果として出ている。

その他にも様々な課題に対して動画を活用することが検討されており、今後もさらに動画活用シーンが広がっていくことが予測される。

その他、活用シーン別の動画事例については以下URLを参照。

http://proox.co.jp/service/case/

調査概要

調査期間  : 2018/5/31(木)~2018/8/17(金)

調査方法  : プルークスに問い合わせがあった一部企業へのアンケート

調査対象  : 動画制作を検討している企業

有効回答数 : サンプル数188

※株式会社プルークスの調査による

株式会社プルークスについて

プルークスは、WebCM・PR動画・商品説明動画・採用動画・IR動画など様々な動画マーケティングを行う企業である。

従来の広告代理店や制作会社と比較すると、オンライン動画広告に強みを持ち、クライアントの課題解決を目的として上流工程(設計・動画企画)から下流(動画制作・広告配信)までを1社で完結する点が大きな特徴といえる。

これまで500社2,500本以上の動画制作実績を重ねており、2018年には株式会社ジュピターテレコム(J:COM)のグループ会社となった。

オンライン動画だけでなく、テレビとデジタルメディアとを組み合わせた新商品の開発や、動画配信先の拡充を行っている。

会社概要

社名  :株式会社プルークス(http://proox.co.jp/)

本社  :東京都中央区銀座6-16-3 東京真珠ビル4階

代表者 :皆木 研二

設立  :2015年1月

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