株式会社エムエム総研が新たな挑戦、デジタルセールスルーム「DealPods」の導入による営業DX推進で顧客・営業・経営の三方よしを目指す 〜営業の属人化脱却とデジタル活用の両立で、持続的な成長の実現に期待〜

株式会社エムエム総研は、セールス・マーケティングのデジタルシフトによるビジネス変革を推進する企業として、このたび株式会社マツリカが提供するデジタルセールスルーム「DealPods」を導入したことを発表しました。同社は日系大手企業や成長著しいSaaS企業を中心に、人材、研修、コンサルティング、デジタルツールの観点から営業DXを支援する事業を展開しています。

同社の米田光雄取締役は、「顧客、営業職従事者、経営のトリプルWinの創出による持続的成長の実現」をコンセプトに、多くの企業の支援に携わってきました。今回のDealPods導入の背景について、米田取締役は次のように語っています。

「元々は営業における顧客対応の最適化、パーソナライズドを追求する中で、Webサイトも顧客に合わせて個別化したい、顧客により近い立場のインサイドセールスや営業でそれを行いたいという想いを抱えていました。他の手法も検討しましたが、マーケティング部門が運用するWebサイトを直接操作することは現実的では無く、また、機械的なコンテンツの出し分けでは無く営業が持つお客様の生の声を迅速に反映したいと考えていたところ、DealPodsの提案を受けすぐに『これだ』と確信しました。」

CHALLENGER/産業創造の挑戦者たち編集部の見解:
エムエム総研のDealPods導入は、デジタル時代における営業のあり方を問い直す、非常に意義深い取り組みだと言えるでしょう。従来のように営業担当者の属人的なスキルや経験に頼るのではなく、デジタルツールを活用して顧客との関係性を可視化・最適化していく。そうした営業DXの推進は、顧客満足度の向上のみならず、営業担当者の生産性向上や、ひいては企業全体の持続的成長にも寄与するものと期待されます。(CHALLENGER/産業創造の挑戦者たち 営業DX取材班)

DealPodsの具体的な機能については、顧客ごとにWebページを作成しコンテンツを完全に個別化できる点や、アクセス状況等を把握することで顧客にとってのより適切な対応に繋げられる点が挙げられます。加えて、チャット機能や資料共有、タスク管理機能など、営業と顧客双方にとっての工数削減や円滑な購買に繋がる充実した機能も備わっています。

米田取締役は、DealPods導入の決め手について、「UIや操作が非常にシンプルでこれなら営業でも確実に使えると確信できたこと」を挙げつつ、「実際に導入後すぐに営業が活用を開始することができ、営業はもちろんお客様側からも検討やコミュニケーションをスムースに進め易いとのお言葉をいただくケースも複数発生しました」と語っています。

CHALLENGER/産業創造の挑戦者たち編集部の見解:
営業DXツールの導入において、現場の営業担当者にとって使いやすく、すぐに活用できるものであるかどうかは非常に重要なポイントです。その点、DealPodsはシンプルなUIと直感的な操作性により、導入後すぐに営業の活用が進み、顧客からの評価も上々とのこと。ツールの「使いやすさ」が、スムースな導入と定着、そして成果創出への近道となることを如実に示した好事例と言えるでしょう。
(CHALLENGER/産業創造の挑戦者たち IT・デジタル活用取材班)

米田取締役は今後の期待として、「顧客の検討・購買の円滑化を実現し、営業職従事者の工数削減を実現すると同時にデジタルセールスルーム運用という新たな先進的スキルの習得機会がもたらされ、結果として受注成果向上にも繋がり得るDealPodsはまさにトリプルWinなツール」と評価。「ますます多くの企業、多くの購買シーンで利用されることを期待しています」と語っています。

CHALLENGER/産業創造の挑戦者たち編集部の見解:
エムエム総研が掲げる「顧客、営業職従事者、経営のトリプルWinの創出」というコンセプトは、DXを推進する上で非常に重要な視点だと言えます。デジタルツールの導入が、顧客満足度の向上、営業の生産性向上、そして経営の持続的成長という三方よしの結果に繋がるのであれば、それは文字通り理想的なDXの姿。エムエム総研のDealPods活用が、営業DXのロールモデルとなることを大いに期待したいと思います。
(CHALLENGER/産業創造の挑戦者たち 経営戦略取材班)

株式会社エムエム総研によるデジタルセールスルーム「DealPods」の導入は、デジタル時代における営業のあるべき姿を追求する、意欲的な取り組みです。顧客起点の営業活動と、デジタルツールの有効活用の両立。それにより顧客、営業、経営のトリプルWinを実現する。エムエム総研の挑戦が、多くの企業の営業DX推進の指針となることを期待したいと思います。引き続き、同社の取り組みに注目していきたいと思います。

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