negocia株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役：柴山 大、以下negocia)は、9月10日（月曜日）、自社が提供するWeb Push型マーケティングツール「noticious（ノティシャス）」と、株式会社マルケト（本社：東京都港区、代表取締役社長 アジア太平洋日本地域担当プレジデント：福田 康隆、以下マルケト）が提供するエンゲージメントマーケティングプラットフォーム「Marketo（マルケト）」と連携するソリューションを発表した。
企業がMarketo内に蓄積する顧客データや行動履歴データを顧客承認のもとでnoticiousと連携することで、個人単位の属性や行動履歴に対応したプッシュ通知の送信を実現しているということだ。
「noticious」内でMarketoで生成したグループに対して、プッシュ送信が可能に
今回の連携により、従来のメールマーケティングでは反応のない顧客層に個別のプッシュ通知で行動を促すことや、ウェブサイト上での顧客の行動をトリガーにプッシュ通知をリアルタイム配信すること等の施策を展開できるようになっている。
当ソリューションでは、Marketoのプラットフォームにある各種顧客情報や行動履歴を活用し、Marketoにてメール配信などを行なっていたリテンションビジネスにおいて、メールに加えてWebプッシュ通知による配信が可能になった。
negociaが提供する「noticious」は、ブラウザの最新機能を利用して、アプリなしでAndroidスマートフォン、PCにプッシュ通知を送信できるデジタルマーケティングツールだ。2018年サービス開始以降、東証一部上場企業や中小企業など幅広い業界・業種で導入が進んでいるサービスである。
また、世界で6000社以上が採用するマーケティングオートメーションツールのマーケットリーダーであるマルケトは、一人ひとり顧客に適したコミュニケーションを行うことで、顧客と長期的な関係を構築し、効率的に売上アップやリピートオーダーの促進、カスタマーロイヤリティの向上が実現できるエンゲージメントマーケティングプラットフォーム「Marketo」を展開している。リード・ナーチャリングやスコアリング、チャネル統合、マーケティングROI解析など、マーケティングに関するあらゆる機能を集約している。
今回、negociaが提供するWebプッシュ型マーケティングツール「notcious」と、エンゲージメントマーケティングプラットフォーム「Marketo」上で登録されたユーザーの登録データや行動履歴データの連携が実現し、両サービスを利用する企業の業務効率化に貢献ししていくということだ。
同社は、「テクノロジーをお客様に最適化し、ビジネスの加速のお手伝いをする」というビジョンのもとデジタルマーケティング領域において様々なソリューションを提供しており、マーケティングツールを提供する様々なパートナーとのサービス連携を展開し、企業のビジネスをサポートしていくとしている。
【データ連携の詳細】
・Marketo上にてシナリオを設定し、シナリオに合致したユーザーに対してWebプッシュを送信できる。
・noticiousのセグメント配信にMarketoのグループ設定を追加することができる。Marketo上のデータを使いセグメンテーションしたユーザーに対して、Webプッシュを送信できる。
システム連携イメージ
noticiousとは https://noticious.jp/
negociaが提供する「noticious」は、ブラウザの最新機能を利用して、アプリなしでスマートフォン、PCにプッシュ通知を送信できるデジタルマーケティングツール。豊富な効果測定機能、オプトインUIのカスタマイズ、セグメント配信を特徴としており、アプリが不要なため、アプリの開発体制を整えることが難しい企業にも導入することが可能だ。
Marketoとは https://jp.marketo.com
マルケトは、世界有数のエンゲージメントプラットフォームを提供する企業。マーケターが顧客と長期的な関係を築いて売上を伸ばせるよう支援している。常に業界のイノベーションのパイオニアとして、Marketoは、拡張性、信頼性、開放性が評価され、数多くのCMOの信頼を得ているプラットフォームだ。カリフォルニア州サンマテオに本社を置き、世界中にオフィスを展開して、戦略的パートナーとして、多岐にわたる業界の大企業や急成長企業をサポートしている。
会社概要
社名：negocia株式会社 https://negocia.jp/
代表取締役：柴山大
所在地：東京都中央区新富1-7-8 イタクラビル8F
設立：2017年3月
ミッション：「テクノロジーをお客様に最適化し、ビジネスの加速のお手伝いをする」
事業内容：
・マーケティングツールの開発・販売事業
・ECサイト(Amazon.co.jp)広告運用事業
・ECサイト(Amazon.co.jp)のストアサイト分析・コンサルティング事業
・Webシステムの開発事業
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