NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン) と実践女子大学准教授 斎藤明（マーケティング：以下、斎藤明研究室）は11月15日（木）、一般社団法人全国清涼飲料連合会（会長：堀口 英樹）の協力を得て、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターのうち、20～30代の方で清涼飲料水を2日に1本以上購入する人を対象に、現在の自動販売機で購入状況や未来の自動販売機への期待等について調査し、発表した。
この調査は、NTTコム オンラインと斎藤明研究室が共同で調査の企画・設計・分析を行ったものということだ。
調査結果（以下リリースより抜粋）
(1) 自販機での清涼飲料水の購入は、「1週間以内」が約6割、自販機での購入理由は「外出先での水分補給」が約5割に
調査を実施した10月上旬時点で、自販機で飲料水をいつ購入したかを聞いたところ、約6割（58.2％）の方が「1週間以内」には購入しているとの回答で、自販機利用者も多い結果が出ております。
自販機での購入理由については「外出中、暑くて喉が乾いたから」が5割弱（46.7％）「屋外での就業中に喉が渇いたから」が1割弱（9.2%）とあわせて、55.9%が「外出先での水分補給」のためとしている結果となりました。また「屋内での就業中に喉が乾いたから」の回答も約3割（27.5％）となっています。
こうした結果から、外出先での水分補給のため、暑さから外出を避けて、オフィス内での飲料水を購入した等、暑さの影響が数値に表れていることが伺えます。
(2) 自販機での決済手段では、交通系電子マネーの利用が約6割、全く現金を使わない層も10％～25％存在
東京・千葉・埼玉・神奈川（以下、首都圏）での購入経験者（N=404）対象に自販機での決済手段について確認したところ、交通系電子マネー（SuicaやPASMO等）の電子マネーの利用は、Suicaで約4割（全体：39.1％）、PASMOで2割以上（全体：23.8％）に達し、電子マネーによる決済が普及している様子が伺えます。自販機での電子マネーの利用に関しては、30代男性を除く20代男女、30代女性に多くなっています。さらに、10％～25％と世代によっても異なりますが、全く現金を使用しない層の存在を確認できました。
20代の回答者は現金よりも手軽に購入・チャージできる感覚から電子マネー等を利用し、30代女性については、既婚者や子どもがいる方が多くなるため、家計管理上で購入状況を管理したい意向などが利用に繋がっている背景が数値の高さに伺える結果となりました。
(3) 自販機購入ポイント制度の認知率は6割以上、利用率は4割弱に
最近、飲料水を買う際にスマホアプリによりポイント付与（以下、自販機購入ポイント制度）する自販機が増加傾向にあります。自販機購入ポイント制度についての首都圏での認知率61％、利用率37％、と6割以上の購入者には認知されており、そのうち4割弱の購入者が利用経験があり、今後の利用率向上が伺える結果となりました。
また、自販機で飲料水を購入する際に、ついでに買いたいものとしては、「スナック菓子」が56.5％を占める結果となり、スナック菓子購入の要望が高いことが伺えます。以下、「スイーツ」「菓子パン」「おにぎり」「ホットスナック」が、それぞれ36.8％、32.7％、31.1％、29.6％となっています。このことは、自販機での決裁手段として電子マネーの利用率が増加傾向にある中で、自販機にコンビニエンスストアに類似した商品群の購入を要望していることが伺える結果となりました。
(4) 自販機での購入意向を高めるには『ゲーム性、共通性、多様性、利便性』がポイント
現在の自販機にどのようなコトや機能が購入意向を増大させるのかについて、意見収集したところ、次の４つのキーワードが抽出されました。
●「おまけ」「くじ」「当たり」に象徴される「ゲーム性」
●「共通ポイント」「メーカー合同」といった「共通性」
●「限定商品」「ご当地商品」といった品揃えに関する「多様性」
● 電子マネー利用をより普及させる「利便性」
(5) 未来の自販機には、スマホアプリとの連動でのレコメンド＋α機能を期待
また、未来の自販機にあったらいいなと思う機能について意見収集したところ、現在コンビニエンスストアにて享受している機能（＝「コンビニ」化）と、スマホアプリとの連動で過去の購入履歴や自分との体調、購入した食べ物とのバランスに合わせて飲料のお奨めをしてくれる、レコメンド＋αの機能提供を求める意見が伺えました。
総括
20～30代の方を対象にした本調査の結果として、自動販売機（以下、自販機）での購入者（１週間以内での購入が約6割）が、時期的に暑さの影響などもあり、「外出中での水分補給のため」（５割弱）や、オフィス内に設置された自販機にて、暑さを避けて「屋外に出ることなく購入したい」とのニーズを中心に利用者が多い結果となりました。
自販機で購入する際の決済手段として、首都圏では、交通系電子マネーの利用が約6割（Suica・約4割、PASMO・2割以上）に達する結果となりました。また現金での購入を全くしない層（10～25％*世代性別で異なる）の存在も確認できました。スマホと連動したアプリサービスを提供する自販機が増えつつあり、自販機購入ポイント制度の認知率は6割以上であり、その内、利用経験者は4割弱に達し、今後の利用率向上が伺える結果となりました。
現在の自販機での購入促進を実現するためには、「ゲーム性」「共通性」「多様性」「利便性」の充実が、さらに未来の自販機には、「コンビニ」化とスマホアプリとの連動で過去の購入履歴（買物ログ）や自分の体調、購入した食べ物とのバランス（ライフ・ログ）を考慮した商品のお奨めをしてくれる「レコメンデーション＋α機能」を期待する意見が伺える結果となりました。
＜調査概要＞
・調査対象： 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター
・調査方法： 非公開型インターネットアンケート
・調査期間： 平成30年10月4日（木）～平成30年10月8日（月）
・有効回答者数： 1052名
回答者の属性：
【男女】： 男性：48.6％、女性：51.4％
【年代】： 20代：50.2％、30代：49.8％
【その他】：2日に1本以上購入される方を対象
（以上リリースより抜粋）
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