京都市の平均価格が前年同月比で188.6％プラス。月例新築マンション動向。マーキュリー社調べ

新築マンション業界で導入シェア9割のマーケティングシステム“サマリネットシリーズ”を提供する株式会社マーキュリー（本社：東京都新宿区　代表取締役：陣　隆浩）は2019年1月7日（月）、Realnetニュース(https://news.real-net.jp/)にて独自調査による新築分譲マンションの最新動向を発表した。

調査結果（以下リリースより抜粋）

首都圏のトピックとして横浜市・川崎市と埼玉県の供給戸数が前年同月比で減少。

関西圏のトピックは、京都市の平均価格が前年同月比で大幅上昇の188.6％プラスとなっています。

【月例新築マンション動向1月号】
https://news.real-net.jp/pickup/90407
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（以上リリースより抜粋）

≪マーキュリーとは≫
新築分譲マンション業界で導入シェア9割を誇る“サマリネットシリーズ”を中心に、約20年にわたり不動産業界向け情報サービスを展開してきた。1995年以降に分譲された約4万物件(住戸数約220万戸)もの新築マンションデータを保有している。

≪会社概要≫
会社名：株式会社マーキュリー
所在地：東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル43階(私書箱157号)
URL：https://mcury.jp/
代表取締役：陣 隆浩     
設立年月：1991年05月

リリース元

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