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日本人が持っているアプリは平均80個。アプリ市場トレンドレポート2018

スマホアプリ分析プラットフォーム「App Ape(アップ・エイプ)」を手掛けるフラー株式会社(本社:千葉県柏市、代表取締役:渋谷 修太、櫻井 裕基、以下「フラー」)は12月14日(金)、日本、韓国、米国の2018年のアプリの利用トレンドをとりまとめた「App Apeアプリ市場トレンドレポート2018」を作成し、公開した。

内容(以下リリースより抜粋)

利用アプリ数は所持アプリ数の3割にとどまる
レポートによると、2018年9月の日本国内のユーザー1人あたりの月間平均利用アプリ数(月に1度でも利用するアプリ数)は、2017年12月に比べ0.56個増の25.56個でした。一方、所持しているアプリは80.36個で、アプリにインストールするアプリの6割近くが月に1度も使われていないことが分かりました。

韓国のユーザー1人当たりの所持アプリ数は102.25個と日本に比べ25%ほど多かったほか、利用アプリも38.87個と1.5倍近い数を記録しました。米国はインストールアプリが70.65個と日本に比べ10個ほど少ないものの、利用アプリは日本とほぼ変わらない25.65個であることが分かりました。いずれの国もインストールアプリ全体に占める利用率は4割を切っていました。

日本はツール、コミュニケーション系アプリの利用が多い
月間利用者数全体に占めるカテゴリー別の割合を見ると、日本はツールが16%、コニュニケーションが14.7%と他のアプリカテゴリに比べ多く使われていることが分かりました。

ツール系のアプリの多さは、キャリアのプリインストールアプリを中心に利用が多いことを示唆しています。また、コミュニケーションはLINEをはじめとする人々が連絡を取り合うのに欠かせないインフラとしての機能をスマホが補完していることを示しています。

米国も同様の結果となりましたが、韓国は日本に比べて多様なカテゴリのアプリを利用している様子も浮き彫りになしました。

(以上リリースより抜粋)

なお、このレポートについては、アプリ分析メディア「App Ape Lab」で配布されている。
App Ape Lab特設ページURL: https://lab.appa.pe/2018-12/app-trend-report-2018.html

会社概要
会社名: フラー株式会社
住所: 千葉県柏市若柴 178 – 4 柏の葉キャンパス 148 – 2 KOIL 共同代表:渋谷 修太、櫻井 裕基
設立日: 2011年11月15日
事業内容: スマートフォンアプリ分析支援事業、 スマートフォンアプリ開発支援事業
URL: https://fuller-inc.com

リリース元

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